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住宅の中は本来、最も安心できる場所であるべきです。しかし、身体能力が低下した場合には、現在の住宅は必ずしも安全であるとはいえません。
平成 16 年人口動態統計によると、 65 歳以上の高齢者が住宅内で起こる死亡事故の要因は、「浴室内の溺死」が最も多く、続いて「つまづきやよろめきによる転倒」となっています。転倒した場合、死亡事故には至らなくても、骨折など怪我をすることもあります。
こうした家庭内での不慮の事故を防止するためには、手すりの設置などのバリアフリー化をする必要があります。 |
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将来の高齢化のため、さらに小さな子どもやけがをしている人にもやさしい住宅にするために住宅のバリアフリー化を考えましょう。 |
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| (1)高齢者等の「寝室」と「トイレ」は、同一階にしましょう。 |
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夜間就寝時にトイレを利用する場合、完全に起きていない状態で移動をすることも多く、事故が起こりやすくなります。そのため、寝室からトイレへは、段差なく移動できるようにしましょう。また、日中滞在する時間の多い「居間」や「食堂」からも、利用頻度の高い「便所」を同一階にする方が望ましいでしょう。
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| (2)寝室や居間等日常の生活空間において、つまづきや転倒を防止するため段差を解消しましょう。 |
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些細な段差は見えづらいため、つまづきやすくなります。また、車椅子の利用を想定し、畳床とフローリング床との段差や敷居の段差など、室内における段差を解消しましょう。
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(3)階段の勾配は、適切な寸法で緩やかにしましょう。 |
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参考)住宅性能表示制度 高齢者等配慮対策等級3 |
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| 踏面 |
≧ 19.5cm |
| けあげ/踏面 |
≦ 22/21 |
| 55cm |
≦ 踏面+けあげ×2≦ 65cm |
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(4)階段、浴室などバランスを崩しやすい場所やトイレ、玄関など立ち座りが必要な場所には手すりをつけましょう。 |
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手すりは握りやすい太さや材質にしましょう。また、服の袖口が手すりにひっかかることのないように、手すりの端部は壁向きや下向きに曲げておくことが望ましいでしょう。また、今はまだ必要ないと考えていても、将来必要になる箇所には、あらかじめ下地をつけておきましょう。トイレや玄関に立ち座りのための手すりを設けることも有効です。 |
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| (1)廊下や部屋の出入口を車椅子でも通行可能な広さにしましょう。 |
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標準的な自走式車椅子を想定すると、無理なく通行するためには幅 85cm 以上、少し狭くても通行可能な幅として78cm 以上(柱がある箇所は 75cm 以上)必要です。
また、自走式車椅子で回転するためには、 180cm×180cm 程度のスペースがあるといいでしょう。
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| ( 2)寝室、浴室、便所等は一定程度の広さを確保しましょう。 |
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将来的に、介助や車椅子の利用が必要となった場合、日常生活を営む空間は、ある程度の広さが必要になります。工事を伴わないでも撤去できる広さの目安は次のとおりです。
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参考)住宅性能表示制度 高齢者等配慮対策等級3 |
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高齢者等の寝室は内法面積で 9m2 以上 便所は次のいずれかに挙げるもの、かつ便器を腰掛け式とする。
・長辺が内法寸法で 130cm 以上
(工事を伴わない撤去により確保できるものも含む)
・便器の前方又は側方に、便器と壁の距離が 50cm 以上
(ドアの開放により確保又は工事を伴わない撤去により確保できるものを含む)
浴室は短辺方向の内法寸法を 130cm 、かつ、有効面積(内法面積)を 2.0m2 以上 |
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| (1)住宅内において適切な室温を維持し、部屋ごとの温度差を出来る限りなくしましょう。 |
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住宅内の急激な温度変化は、歳をとると大きな体の負担となります。特に冬場は、居間と廊下や便所、洗面所との温度差が生じやすいので、断熱・暖房計画をしっかりしましょう。
また、使用する暖房設備は、操作や維持管理がわかりやすく簡単なものがいいでしょう |
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